AIを使えば、制作経験が少ない人でも、文章や画像のたたき台を用意できる場面があります。ただ、仕事として使えるかどうかは、内容の正確さ、読みやすさ、目的との一致を確かめて判断します。「センスがあるか」で制作全体を捉えるより、工程ごとに必要な知識を分けると、自分で進める部分と支援が必要な部分を決めやすくなります。
一枚の告知にも、違う種類の判断が含まれている
専任デザイナーがいない会社で、説明会の告知画像をつくる架空の場面です。担当者は開催日時、対象者、申込方法を把握しています。こうした情報を整理する仕事には、社内事情を知る担当者の強みがあります。
AIでたたき台をつくった後には、日付や会場が正しいか、スマートフォンで申込方法を読めるか、会社名と企画名を取り違えないかを確かめます。文章を読み上げる、実際の掲載サイズで確認するなど、経験が浅くても取り組める確認があります。
専門家の判断が必要になる箇所もあります。複数の情報の強弱が競合していたり、ブランドとして見せたい印象と画像の表現がずれていたりすると、部分的な修正を続けてもまとまりにくくなります。
説明会の告知をつくる架空例。制作する工程と、適切さを確認する工程を分けます。
できることと、確認できることを分ける
生成できたことと、適切さを判断できることには差があります。画像内の文字が正しくても、読む順番が目的に合っているとは限りません。AIに評価を依頼することは補助になりますが、自分自身で確認できていない内容まで承認したことにはできません。
担当者が分からない箇所を残して、専門家に相談できる流れを用意します。「全体をいい感じに」ではなく、「申込方法より登壇者の肩書きが目立つ。この順序でよいか」のように相談すると、判断の理由も学べます。
最初の制作物は、情報が確定した告知から選ぶ
社内でAI制作を始めるなら、目的と必要事項が明確な制作物を一つ選びます。説明会の告知であれば、誰に参加してほしいか、日時、会場、参加費、申込締切、申込先を担当者が確認できます。情報がまだ変わる段階では、完成画像を量産する前に原稿を確定させます。
AIには、対象者と掲載場所、必須事項、使える写真やロゴ、既存のブランドルールを渡します。「SNS用」だけでは画面の比率や表示条件が定まらないため、掲載先に合うサイズを確認します。日付など更新しやすい情報は、画像の生成後にも文字を編集できる形で管理すると差し替えに対応しやすくなります。
画像では企画の内容と対象者を伝え、詳しい条件は案内ページに載せる方法もあります。日程や料金の更新元を一つに決め、画像とページに同じ情報を反映します。
公開前の点検を、担当者と確認者で分担する
担当者は確定原稿と画像を照合し、日付、曜日、固有名詞、金額、URLを確認します。申込リンクは実際に開き、募集する回のページか、受付を開始しているかまで確かめます。QRコードを載せる場合は実物を読み取り、スマートフォンで見ている人にも直接押せるリンクを用意します。
次に、画像を掲載時の大きさで表示します。拡大しないと対象者や申込方法が読めない場合は、文字を小さくして収めるのではなく、情報量と優先順位を見直します。確認者には、初見で何の告知だと分かったか、どこから申し込むと思ったかを聞きます。制作途中の事情を知らない人の読み方を確かめるためです。
判断が難しいのは、内容は正しいのに読み順が整わない場合や、会社としての印象を評価できない場合です。その箇所を専門家に見てもらい、変更した理由を社内の見本に残します。完成画像だけを保存するより、「企画名を先に読ませるため肩書きを小さくした」と記録したほうが、次回の担当者にも判断を引き継げます。
導入後に残る、スキルの課題
NRIの2025年調査では、生成AIを導入済みとした企業は57.7%でした。該当設問の有効回答は310社です。また、活用上の課題を尋ねた別設問では、340社の70.3%がリテラシーやスキルの不足を挙げました。対象企業の調査であり、すべての中小企業の状況を示す数字ではありません。[1]
道具を使える環境と、成果物を仕事で使える状態にする知識を、セットで考える必要があります。最初は、開催告知など繰り返し発生する一つの制作物に範囲を絞り、確認すべき箇所を社内で共有すると運用を始めやすくなります。
etomojiでは、担当者がAIを使って制作を進められるよう、目的の整理や品質確認を支援します。社内で担う範囲と専門家が確認する範囲を決め、毎回の制作で得た判断を次の仕事にも使える形へ整理します。
出典:[1] NRI「ユーザー企業のIT活用実態調査(2025年)」2025年11月25日公表、2026年10月18日確認。NRIの調査発表を読む
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